日も米も中国も相場は一蓮托生 株は一にタイミング、二に一を忘れないこと 株の儲けは辛抱料
日本もアメリカも中国も株相場は世界中一蓮托生。 世界経済記事から市場の今後を考えることが出来れば。。 株をやっているとバフェットやジムロジャースが賢人だとつくづく思います。 株は一にタイミング、二に一を忘れないこと。 株の儲けは辛抱料。
金の高騰はドルの暴落、世界経済崩壊と同義なので金の高騰は有り得ない
巷では金の10000ドル超え15,000ドル越えなんて言われているけど、実際の話、それは有り得ない!って思う。 なぜなら金関係の諸ブログを見ても判るとおり、金相場は価格操作されているから。 金市場は、そのマーケットの小ささからいって操作しやすい。 金の価格操作を行っているのはアメリカ政府を初めとするドル暴落防衛派。 もちろんアメリカの忠犬である日本やイギリスも含まれます。 これらの国々がドルの暴落を喜ぶはずが無い。 米国債を買いまくっている中国も同様。 世界経済を裏で牛耳っているといわれるロスチャイルド等にしたって世界経済の崩壊は望んでいないだろう。 原..
約220万%の年間インフレ率を記録したジンバブエで、中央銀行が19日、まん延する現金不足に取り組むため、新たに1000億ジンバブエ・ドル札を発行した。 新1000億ドル札は21日より市場に流通する。 ジンバブエでは、今年1月に1000万ドル札、4月に5000万ドル札、5月には1億ドル札と2.5億ドル札が発行された。その後、50億ドル札、250億ドル札、500億ドル札の発行が続いた。 現在、大統領選挙をめぐる混乱の渦中にあるジンバブエは、ハイパーインフレに見舞われており、2月の時点で16万5000%だった年間インフレ率が6月には220万%に跳ね上がっている。 一方..
原油価格のチャートはまるで株のチャートとソックリ。 というのも、ファンド等の投機マネーが入っているから実勢が反映されにくく実勢価格の上下に大きくぶれることが多いから。 今は大きくぶれている状態。 ファンド共は売り抜けるために、原油が上がる材料を嘘ぶいている段階。 図は、1970-2008年の原油価格の推移について示したもの。
図は、世界における石油の需要と供給について示したもの。 石油って調べれば調べるほどエネルギーとして優秀なのがわかる。 クリーンエネルギーが商業ベースで成り立つためには石油価格の高止まりが必須条件。
「堀江前社長の『大きな夢』に勇気づけられた。ためたお金でライブドア株を購入して今でも持ち続けている」。手紙にはそう書かれていたという。 その後、小坂裁判長は「被告を有罪とするが、被告のこれまでの生き方をすべて否定したわけではない。罪を償い、その能力を生かし、再出発を期待している」と述べた。 検察側は前年12月に懲役4年を求刑したが、堀江被告は一貫して無罪を主張してきた。これは、有罪判決が出る確率が100%に近い日本では珍しいこととされる。同事件で起訴されたライブドア元幹部4人は、すでに自身の公判で起訴事実を大筋で認めている。 堀江モンの夢に同調し、支援した人。。..
ヒラリー・クリントン(Hillary Clinton)上院議員は7日、正式に撤退を表明し、米国史上初の女性大統領を目指した歴史的な選挙戦に別れを告げた。同時に、候補指名を確実にしたバラク・オバマ(Barack Obama)上院議員を「気品、そして気骨のある人物」とたたえ、今後同議員を全面的に支持することを表明した。 一時は勝利が確実視されていたクリントン氏は、ワシントンD.C.(Washington D.C.)のナショナル・ビルディング博物館(National Building Museum)で行われた集会で、夫のビル・クリントン(Bill Clinton)前大統領と娘のチェルシー(Che..
原油先物相場は6日、軽質スイート原油(7月分)が前日比10.75ドル高の1バレル138.54ドルで終え、過去最高値を更新した。イスラエルのシャウル・モファズ(Shaul Mofaz)副首相が、イランが核開発計画を停止しない場合には攻撃も辞さないと発言したことによる中東情勢不安が後押し材料となった。 原油の高騰は、買いが買いを呼んでいる状態。 みんなが買うからインデックスの関係から買わないといけない。 ブローカー達は適当な理由考え出し、後付けでさももっともらしいコメントするが、明らかに異常な価格。 問題はこんなに高くなると、チャート的に100ドルでも安く感じ、半分の70ドルで..
日本の主食であるコメは第2次大戦後は不足したが、農業技術の進歩によって世界生産が増えるにつれ、日本政府は国内の農業保護のために輸入障壁を設けるようになった。しかし、米国など主要貿易国の圧力により政府は93年、最低量のコメ輸入を譲歩し、現在は年間約77万トンを輸入している。 日本が社会貢献できるチャンスですね。 ただでさえ誰も食べずに古くなっていく米だから、ここは困っている国々に供給すべきだと思います。
ベアー・スターンズ(Bear Stearns)は29日、株主総会を開催し、米銀行大手JPモルガン・チェース(JPMorgan Chase)への身売りを84%の賛成で承認した。手続きを30日までに終える予定。ベアー社は子会社化され、株式はJPモルガンの普通株0.21753株に転換される。 ベアスターンズ、正式身売り決定ですか。 振り返ればベアスターンズの売却は随分スムーズにいったと思う。 政府のサブプライム本気度が伺える。
ブランド・カルティエ(Cartier)は2008年6月末までにオンラインショップ『eブティック』を、世界に先駆け日本で開始すると発表した。 「サービスインの第一号として日本を選んだのは、消費者の質の高さと成熟した市場が最適だったから。日本は人口の約7割がインターネットを使いこなす“ネット王国”のひとつであり、オンラインショッピングをはじめとする斬新なアイデアが広く受け入れられる土壌。 女性にとってショッピング自体、いろいろ品物を眺め考えて買うのが好きだからオンラインで買ってしまうとショッピングの楽しさが半減するのでは。 オンラインショッピングの一番のメリットは安いこと。 しか..
セブン&アイ・ホールディングス(Seven and i Holdings)の創業者、伊藤雅俊(Masatoshi Ito)名誉会長が、個人で保有する同社株式のうち約60億円相当分を社員に贈与する意向であることが明らかになった。伊藤氏が84歳の誕生日を迎えた30日、同社が明らかにした。 こういう人もいるんですね〜。 年を経ると自分が社会に何ができたかを考えるようになるといいます。 自分自身社会に、少なくとも自分の周りの人に、何かできるような人になりたいと伊藤名誉会長のようになりたいものです。
原油価格高騰の影響で、約30年ぶりに車両の走行距離が減少した。 米連邦道路管理局がこのほど公表した調査によると、今年1月の走行距離は前年同月比1.7%減少した。これは微々たる数字かもしれないが、全米の自動車台数が年平均で2%ずつ増え続けている現状では、今回の減少は大きな意味を持つ。 原油価格の高騰は米ドル下落の悪影響も相乗してアメリカにとっては深刻な事象。 原油価格は金価格、ユーロに対しては下落は起こっていない。 最近の原油価格の高騰はマネーゲームのおもちゃになっていることが一番の原因。 米不動産市況を見ても米ドルの下落は続くと思う。 ファンドを擁護してきたアメリカがファンド..
この図を見て改めて思うことは原油が全ての原料であるという事実。 トウモロコシや小麦を作るにしても化学肥料は原油から作られるし。 地球上のほとんどの製品は原油なしには作ることができない。 そしてガソリン、ディーゼル燃料、ジェット燃料など輸送に占める原料としての割合がとても大きいということ。 原油だけど8割ほどもある!(◎o◎)
シティグループ(Citigroup)は9日、今後2、3年で約4000億ドル(約41兆2000億円)の資産を売却する方針を発表した。シティはサブプライムローン問題で米国で最悪の損失を被っている。 9日の投資家・アナリスト説明会で明らかにした。この時の資料はグループのウェブサイトで公表されている。 シティによると売却対象のうち個人向け金融が63%、証券・銀行部門が34%だという。40億ドルはグループの総資産2兆2000億ドル(約226兆円)の約2割に相当する。 41兆円!!! 41兆となると何年も売却にはかかるしこれがサブプライムの影響を物語っていると思う。 この資産売却はいった..
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