Category : 日本のニュース
- 中国人「日本の凄惨な事件、女子高生コンクリ殺人事件が酷すぎる…」
- 中国人「米兵が日本を植民地扱いで大暴れし日本全国が激怒!酔ってトラブルを起こし警察にまで攻撃」
- 中国人「日本のロケットが打ち上げ失敗 発射から1分でエンジンを停止し海に落下」
- 中国人「なぜ日本は世界に先駆けてコロナを終息させ緊急事態を解除できたのか」
- 中国人「コロナで日本が仕事や学校を停止した結果…」
- 中国人「中国籍の女子校生が西東京市にマスク2万枚を寄贈、贈呈式を『私一人でできたことではない』と固辞」
- 中国人「日本がとんでもないことやってる…情報統制されてるのか?」
- 中国人「日本が31年ぶりに商業捕鯨を再開するぞ!」
- 中国人「日本の食べ物が口に合わず公園でカルガモを捕まえて食べようとしたベトナム人」
- 中国人「日本の大雨被害に「ざまぁw」と言っている中国人がいるのが悲しい」
米兵が日本を植民地扱いで大暴れし日本全国が激怒!酔ってトラブルを起こし警察にまで攻撃
先週日曜、日本の警察は一名の米軍兵士を拘留した。沖縄県警の広報担当者によると、ヘスス・ロドリゲスは26日、早朝に酔って駐車していた車を破壊したという。
警官突き飛ばした疑いで米兵逮捕 酒に酔い騒ぐ 酒気帯び海兵隊員も 沖縄県警
https://mainichi.jp/articles/20201025/k00/00m/040/045000c
日本のロケットが打ち上げ失敗 発射から1分でエンジンを停止し海に落下
日本の民間会社インターステラテクノロジズは14日早朝、「MOMO5号機」を打ち上げたが、1分後にエンジンを停止、11キロ先の会場に墜落し、任務失敗を宣告した。これはインターステラ社の5度目の打ち上げだが、現在までに成功したのは2019年5月の「MOMO3号機」だけである。
NHKの報道によれば、MOMO5号機は14日の早朝に、北海道大樹町の発射場で打ち上げられ、高度を増すにつれてだんだんと傾斜し、最終的に4キロ先の海面に墜落した。インターステラテクノロジズの分析によれば、MOMO5号機は11キロ先まで飛ぶ予定だった。
MOMO5号機は全長10メートルで、昨年7月に発射したMOMO4号機と同じ大きさである。MOMO5号機は元々今年1月に発射試験の予定だったが、通信設備に不具合があったことで発射日が延期され、新しい部品への交換が終わるのを待ち、今月14日にやっと発射試験が行われた。
今回はインターステラテクノロジズにとって5度目のロケット発射である。これまでのプロジェクトを振り返ると、1号機は2017年に発射したが、強度不足で上空10キロで墜落、2号機は発射に失敗、だが3号機はそれまでの2度の失敗記録を打ち破り、4分で地上100キロまで到達、順調に宇宙に進入し、日本の民間企業として初めて宇宙に行くロケットを製造したことになった。だが、4号機と5号機は任務に失敗、それぞれ上空13キロと11キロで墜落した。
なぜ日本は世界に先駆けてコロナを終息させ緊急事態を解除できたのか
日本政府は25日に北海道、埼玉、千葉、東京、神奈川の5都道府県で緊急事態宣言を解除した。
報道によると、安倍首相は関係閣僚と新型コロナの状況を分析した。加藤厚生労働大臣は、医療体制については解除の条件を満たしていると語ったようだ。
緊急事態宣言は、新型コロナウイルス特別措置法に基づいて発表されており、残りの5都道府県が解除されれば全国的な解除となる。
加藤大臣はNHKの番組内で「新規感染者数は減少しており、宣言継続の地域も同様だ。医療期間の緊張もかなり緩解してきている。」と語った。
宣言解除の基準の一つとして、日本政府は「直近1週間での新規感染者が10万人あたり約0.5人以下」があり、医療、検査体制などの状況を総合的にみて判断するようだ。政府の立場は、数値が目標に達していなくても、医療、検査体制が十分に確保されていれば宣言解除も可能というものだ。
日本政府は4月7にいに7つの都道府県に宣言を発表し、16日に拡大した。5月4日には31日まで期限を延長し、14日には39の県に解除宣言を出し、21日には近畿3府県に解除を、残る5都道府県は現在まで宣言が継続している。
コロナで日本が仕事や学校を停止した結果・・・
イギリスのガーディアン紙によると、日本の4月の自殺率は昨年よりも20%減少し、ここ5年で最大の減少幅だったようだ。専門家によれば、その原因は新型コロナウイルスで学校や会社が休みになり、家にいる時間が増えたからかもしれないという。
日本では4月に1455人が自殺しており、去年の同時期に比べ359人減少している。新型コロナの影響で、約4割の自殺防止組織が窓口を開けていないか対応時間を短縮しており、自殺の可能性のある人へのサポートが不足していた。
最新のデータによれば事実は異なっているようだ。自殺防止機関で働く人にとっては、少し安心だろう。日本の職場はストレスの高い場所とされており、職場での仕事が減り、リモートワークが増えたことでストレスが軽減されたのだろう。
中国籍の女子校生が西東京市にマスク2万枚を寄贈、贈呈式を「私一人でできたことではない」と固辞
画像:中国の女子校生と西東京市長の記念写真
西東京市に住む中国籍の女子高生が、市役所の市長を訪ね、二万枚のマスクを寄贈したことで、市職員らは驚いた。マスクは市内の高齢者向け施設や保育園などで活用してもらう方針だという。
東京新聞によれば、4月8日、「私たちは、日本で育った東京在住の中国籍の高校生です…」という投稿から始まり、高齢者をコロナから守ろうというタイトルでネット上において募金活動を行っていた。女子高生はパソコンの得意なクラスメイトのサポートを得て、中日英3か国語で状況を説明し、たった1日で百人以上から52万円の募金を集めた。特に中国と日本からの募金が多かったようだ。
女子高生は自ら西東京市中国製品輸入専門の会社を訪ね、交渉を行った。経営者は「そんなに良い事ならうちで半分支援するよ」と言い、最終的には2万枚のマスクが集まった。
以前女子高生の母親が、マンションの管理人にマスクを送り、感謝された様子をみて「自分にも何かできることはないか」と考えたのがこの活動の始まりだ。西東京市は彼女からマスクを受け取りすごく驚いた。もともとメディアを通じて贈呈式をする予定だったが、女子高生は「私一人でできた寄付ではない」と固辞し、匿名の形式で寄付を行った。
日本が31年ぶりに商業捕鯨を再開するぞ!
政府の国際捕鯨委員会(IWC)脱退通告を受け、和歌山県太地町や宮城県石巻市などの捕鯨業者でつくる日本小型捕鯨協会は24日、31年ぶりの商業捕鯨に7月1日から取り組むことを明らかにした。
協会に加盟する5隻の船団はこれまで、春から秋にかけて、東北や北海道沖でIWC管理鯨種のミンククジラの沿岸調査捕鯨をしてきた。
今年も4~6月は調査捕鯨をし、IWC脱退が正式に決まって商業捕鯨が可能となる7月1日から1週間、そのままミンククジラの商業捕鯨をする。
初日に北海道釧路市か青森県八戸市の港でセレモニーを計画している。
船団はその後、いったん解散。
各船で捕鯨をした後、9月に北海道で再び集合する予定という。
協会長を務める貝良文(かいよしふみ)・太地町漁協参事は「調査捕鯨と違って、商業捕鯨では脂ののった鯨を選んで捕獲できる。鮮度も良くなる」と話している。
日本の食べ物が口に合わず公園でカルガモを捕まえて食べようとしたベトナム人
NHKの報道によれば、東京江戸川区の公園にいた可愛いカルガモを近くに住むベトナム人が持ち去ったそうだ。警視庁は鳥獣保護法違反の容疑でこのベトナム人を書類送検した。ベトナム人の供述によれば「日本の食事は口に合わず、カルガモでベトナム料理を作りたかった」ということだった。
送検された男性は東京都江戸川区在住のベトナム人(32歳)で、技能実習生である。男性は捕まえた鴨を自転車の籠に入れ、帰宅する途中で警察の職務質問を受け、事実が発覚した。
この技能実習生は一昨年に来日し、まじめに仕事をしながら技術を学んでいた。警察の質問に対する供述では「日本食が合わず、鴨を使ってベトナム料理を作りたかった」と語っていた。捕まえられた鴨は死んでしまっており、付近の人は「とても可愛い見た目で、こんなことがあったなんて信じられません」と話していたようだ。