Google の仕組み - Google

Google のビジネスの仕組み

Google のサービスは広告収入により支えられています

Google の使命は、世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすることです。Google はすべての活動を、常にこの使命に基づいて、行ってきました。検索、マップ、Gmail などの Google サービスの多くが、誰でも無料で利用できるようになっているのはそのためです。

Google が無料でサービスを提供できるのは、広告による収入があるからです。Pixel スマートフォン、Play ストアのアプリ、YouTube の定期購入、企業向けのツールなどは有料ですが、Google の収益の大部分は広告によるものです。

では、Google の広告事業はどのように成り立っているのでしょうか。Google では、地域の店舗から世界的な大企業までさまざまなビジネスを対象に、主に 2 つの種類の広告スペースを販売しています。まずはじめに、企業は、検索、マップ、YouTube など、Google が展開しているサービスに広告を掲載することで、潜在的な顧客にリーチすることができます。

次に、例えばニュース メディアやブログなど、Google が提携するサイトやアプリの広告スペースをビジネスが購入する方法です。この場合は、広告収入のほとんどがパートナーのものとなり、パートナーが提供するコンテンツの資金源となります。つまり広告は、Google だけでなく多くのウェブサイトやクリエイターの支援にもつながっているのです。

Google の広告収益のほとんどを占めているのが、Google 検索上で検索結果に関連して表示される広告です。その仕組みについては、Google が広告から収入を得る仕組みで詳しく解説しています。ぜひご覧ください。

Google がユーザーの個人情報を販売することはありません

Google は、あなたの情報を、あなたにとって Google サービスがより便利なものになるために利用しています。あなたの情報を活用することで、検索キーワードをオートコンプリートで補ったり、マップで自宅へのルートを簡単に調べられるようにしたり、あなたの関心に合わせて広告を表示したりします。しかし、Google があなたの個人情報を誰かに販売することはありません。また、Google サービスの多くは、ログインしたり情報を保存したりしなくても利用できます。

広告主は、広告の表示(たとえばウェブページの最上部のバナー)、もしくは、広告のパフォーマンス(たとえば広告がクリックされたかどうか)に応じて、Google に広告料を支払います。広告主はユーザーの個人情報(名前、メールアドレスなど)に対して Google に料金を支払うわけではなく、Google もそれらの情報をユーザーの許可なく広告主と共有することはありません。また、ユーザーのメール、ドキュメント、写真、または機密性の高い情報(人種、宗教、性的指向など)を広告配信のカスタマイズに使用することもありません。Googleは、広告主が広告のパフォーマンスを把握できるようにレポートを提供しますが、その中でユーザーの個人情報を開示することはありません。ユーザーの個人情報は、広告を表示するプロセスのあらゆる場面において、業界最高水準のセキュリティ技術を駆使して保護しています。

プライバシー設定をカスタマイズ可能に

プライバシーに対する考え方は、人によってさまざまです。そこで、柔軟で使いやすいプライバシー管理Google アカウントや各 Google サービスに組み込み、ユーザー自身がそれぞれに合ったプライバシー設定を選択できるようにしています。

広告の表示にあたっては、ユーザーが十分な情報に基づいて判断できるよう、透明性と管理機能を充実させています。特定の広告がなぜ表示されたか気になる場合は、[広告の表示について] をクリックして詳細を確認できます。特定の広告が表示されないようにしたい場合は、非表示にすることもできます。広告設定では、広告の表示にどのユーザー情報を使用するかを管理できます。広告がカスタマイズされないようにしたい場合は、いつでもカスタマイズを無効にできます。

Google は、広告で収入を得ることにより、世界中のユーザーに無料でサービスを提供し、ユーザーが情報を探したり、用事を簡単に済ませたりするお手伝いをしています。一方で、Googleは、ユーザーの皆さんが Google サービスを利用する際に、Google を信頼して情報を預けていただいていることを認識しています。その信頼に応えるためにも、Google は個人情報を絶対に販売せず、ユーザー自身がプライバシーを柔軟に管理できる機能を提供しています。それが、世界中で誰もが利用できるサービスを開発、提供することに伴う責任だと考えています。

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