なんとスポーツ新聞までが、反オリンピックキャンペーンに熱狂しています。
ワタシは実はスポーツ音痴なので、スポーツ新聞なるモノを買った事がないのですが、しかしこれってスポーツの好きな人が読む新聞でしょう？
スポーツ新聞の読者って、皆オリンピックを楽しみにしているんじゃないですか？
そしてスポーツ新聞って、オリンピックなどの大きなスポーツイベントがあるときこそが、売り時でしょう？
それなのにそのスポーツ新聞がオリンピック中止を煽りまくるって、読者はどう思っているのでしょうか？
それでも絶対にオリンピックができない状況なら仕方ないですよ。
でも今の日本の感染状況や死者数は、世界的にみれば文字通り「さざ波」です。
またオリンピックが開催される8月8日には、高齢者のワクチン接種は終わるでしょう。
この新型コロナウィルスで重症化したり死んだりする人の9割以上は高齢者です。 そして現在日本政府が接種を薦めているファイザーのワクチンは95%、しかし発症しない確率なら99%です。
さらに一回接種だけでも90%の効果があります。
つまり高齢者の接種が終われば、死者や重症者は激減するので、現在問題になっている医療逼迫のような問題は完全に解消されるでしょう。
そもそもワクチンなんかなくても65歳以下なら、新型コロナの危険性もインフルエンザとさして変わりません。
一方、オリンピック反対を絶叫するテレビも、またスポーツ新聞も、現在日本国内で行われているスポーツイベントにはなぜか全く反対せず、普通に中継したりしています。
ワタシはスポーツ音痴なので、詳しい事はわかりませんが、何でもラグビー、体操、野球、相撲が行われ、一定の制限はあるものの観客も入れているようです。
また海外では欧州サッカー選手権も開催されるようです。 欧州諸国はイギリスのようにワクチン接種が進んで感染者が激減した国もありますが、しかし接種が進まず未だに感染が減らない国もあります。
因みににイギリスは感染が減ったと言っても、実は人口比では日本と同じぐらいの感染者と死者が出ています。
だってワクチンで感染を95%つまり20分の1にまで抑えたと言っても、元々の感染者数が日本の20倍を超えていたのですから当然です。
でもサッカー選手権やっちゃうもんね。
それなのになんでオリンピックだけダメなんですか？
欧州選手権って欧州中の国が参加するんでしょう？
オリンピックの選手団は最大12000人程度になるようです。 それに役員等を加えてもその数倍です。
これは確かにパンデミックが始まって以降一度に入国する外国人としては非常に多いです。
しかし選手へのワクチンの接種が決まっています。
ワクチンを接種した場合、感染する確率も非常に下がりますが、感染しても他人に感染させるリスクもまた非常に下がります。
またこの人達は観光客ではなく、競技でより良い成績を取る為に来るのです。
だから日本に入国してから、自分の出場競技が終わって帰国するまで、選手村に隔離しても無問題です。
コロナパンデミックがなくてもオリンピック期間中に、選手と一般人が接触するのは、難しかったのです。
馬鹿なマスコミが選手村に入り込むようなことをしなければ、選手から日本国内に広がる事もないでしょう。
そして海外からの観客は入れないと決まっています。
また日本国内での感染が拡大したら無観客試合も可能です。
無観客試合ってなんか寂しいけれど、しかし実際にオリンピックの会場で試合を見る事の出来る人など、実は観客のごくごくごく一部です。
世界中の殆んどの人は、テレビでオリンピックを見るのです。 それでオリンピックの放映料がベラボウになり、更にその放映の為に試合時間をアメリカのゴールデンタイムに合わせたりするぐらいなのです。
だったらオリンピックで競技さえできれば、無観客でも無問題でしょう？
ところがこうした事実に関係なく、マスコミと野党は反オリンピックで熱狂しているのです。
それに煽られて世論調査でも反オリンピックが82%なんて話が出てきました。
マスコミが煽れば、マスコミが行う世論調査が、マスコミの思う通りになるのは毎度のことです。
因みにこの反オリンピックの仕掛け人は、共産党の宇都宮弁護士です。
ワタシはこの騒動で豊洲移転騒動を思い出しました。 実は豊洲移転阻止も赤旗の記事が発端で共産党の放火から始まりました。
赤旗で豊洲市場の地下に溜まった地下水からシアンやヒ素が検出されたというのです。
しかし実はの濃度はミネラルウォーター程度だったのです。 それにこの地下水は浄化して捨てられるだけで、豊洲市場ではトイレの水洗にさへ使われません。
豊洲市場は長崎の出島のように海に囲まれていますから、東京湾の海水がほとんどそのまま豊洲の地下水になるのです。
だから豊洲市場周辺のビルの地下水だって、実は豊洲の地下水と同質でしょう。
つまり豊洲地下水汚染騒動には、科学的根拠はゼロだったのです。
ところがマスコミと共産党と小池百合子が、「土壌汚染危険！！」と騒ぎ続けた事で、豊洲移転は大混乱になり、莫大な公費がドブに捨てられる事になったのです。
今回の東京オリンピック反対騒動も、共産党の仕掛けです。
科学的根拠ゼロなのに、イメージだけで危険を煽るというやり方も同じです。
こんな事に何度も嵌っていいのでしょうか？
このヒステリーに煽られてオリンピックが中止になれば、これは確実に菅政権へにダメージになります。
最悪は政権交代も起きてしまいます。
だから共産党がこれを煽っているのです。
因みに宇都宮弁護士が豊洲を煽ったのは、都知事選の前で、共産党は宇都宮弁護士を都知事候補に立てていました。
そしてこれで宇都宮弁護士は都知事選では落選しましたが、しかし小池百合子がこれに便乗して当選していまったのです。
その小池の元で東京都の感染対策は混乱を続けているのです。
そして政府の感染対策の足を引っ張り続けているのです。
今、2009年のような政権交代が起きると、中国は速攻で尖閣に上陸して、尖閣を奪えます。
菅内閣であれば、尖閣の周辺をうろついている中国公船から、中国海警が尖閣に上陸すると、戦争も覚悟で排除します。
だから中国も自民党政権の間は尖閣には上陸しません。
しかし枝野なら何もできないでしょう。
そうなると米軍も動けませんから、そのまま尖閣は中国のモノになるのです。
中国はこの政権交代のチャンスを狙って尖閣周辺に海警船を徘徊させているのです。
確かに感染拡大は不気味だし、ワクチン接種はもたついています。
しかしそもそも日本の感染者数と死者数で、大量のワクチンを買い占めようというのは無理な話です。
日本の人口は、イギリスの倍、ドイツの1.5倍、フランスとイタリアの合計に相当します。 つまりもし日本政府が、早期に日本人に必要なワクチンを確保しようとすれば、ヨーロッパ諸国へのワクチン配布が大幅に遅れる事になります。
しかもこれらの国々は、厳しいロックダウンまで課しながら、人口比では日本の20倍を超える死者を出しているのです。
それなのに「日本に先にワクチン寄こせ！！」なんて言えるわけがないでしょう？
むしろ日本の感染状況なら、少し他国の状況を見てワクチンの効果や安全性を確認してから、本格的に国内での接種をする方が正解と言えるレベルなのです。
逆にもし日本でのワクチン接種が順調に進んでいたなら、マスコミと野党は、揃って「副作用が~~~！！！」「安全性が~~~！！」とワクチン接種を急ぐ事の危険を絶叫していたでしょう。
だから今、日本人に必要なのは、マスコミと野党のヒステリーに付き合わないで冷静になる事ではないでしょうか？
日本の死者と感染者数は、欧米に比べたら文字通りさざ波なのです。
こんなさざ波で冷静を喪い、マスコミに煽られてヒステリーを起こして、オリンピックを返上したりすれば、世界の笑、笑です。
