日経225先物 38650 -760 （-1.92％）
TOPIX先物 2705.0 -38.5 （-1.40％）
日経225先物（12月限）は前日比760円安の3万8650円で取引を終了。寄り付きは3万9190円と、シカゴ日経平均先物清算値（3万9260円）を下回る形で、売りが先行した。現物の寄り付き直後に3万9400円まで持ち直す動きもみられたが、前日の日中終値（3万9410円）には届かず、戻りの鈍さからショート優勢の展開になった。
前場中盤にかけて節目の3万9000円を割り込むとショートが強まり、3万8820円まで下げ幅を広げた。前場終盤にかけてはやや持ち直す動きをみせると、ランチタイムで3万9150円まで買い戻され、25日移動平均線（3万9000円）水準を上回る場面もみられた。ただし、同水準をキープできず、後場終盤にかけて下へのバイアスが強まり、一時3万8610円まで売られた。
日経225先物は売り先行で始まった後は、業績上方修正を発表した東京エレクトロン <8035> [東証P]が買われるなか、前日の終値水準まで戻す動きをみせた。しかし、プラス圏を回復できなかったことでショートを仕掛けるきっかけになった。また、トランプ氏が米大統領選で勝利を決めて以降、トランプ・トレードという形で大きく上昇していたビットコインの上昇が一服したことも、持ち高調整に向かわせたのだろう。
日経225先物は25日線を支持線にすることができず、下へのバイアスが強まり、ボリンジャーバンドの-1σ（3万8480円）に接近してきた。200日線が3万8240円辺りで推移しており、25日線水準を早い段階で回復できずに、3万9000円が抵抗線に変わる状況では、200日線辺りをターゲットとしたショートが入りやすい。ただし、週間形状では26週線が3万8350円、13週線が3万8320円辺りで推移しており、押し目待ち狙いのロングが入りやすい水準でもある。
9月下旬以降は概ね3万8000円〜4万円のレンジを続けていることもあり、レンジ下限接近ではショートを仕掛けづらくさせるだろう。13日に米国では10月の消費者物価指数（CPI）が発表される。トランプ氏の再選でインフレ再燃の警戒感が広がっていることもあり、市場の関心が高い。ナイトセッションではCPIの結果を受けた米国市場の動向に振られやすいだろう。
なお、決算発表がピークを迎えているが、14日に580社近く発表する予定であり、これで一巡する。今後は機関投資家も動きやすくなることで、ロングが入りやすいと考えられる。
NT倍率は先物中心限月で14.28倍に低下した。後場に入り日経平均型のインデックス売りが断続的に入ったとみられ、一時14.27倍に低下する場面もあった。75日・200日線（14.28倍）まで下げてきており、まずは両線が支持線として機能するかを見極めたい。同水準を明確に割り込んでくると、9月上旬以来となる14.00倍割れが意識され、NTショートが入りやすくなろう。
手口面（12月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が1万9304枚、ソシエテジェネラル証券が1万4043枚、サスケハナ・ホンコンが4454枚、ビーオブエー証券が2389枚、バークレイズ証券が2275枚、JPモルガン証券が2081枚、ゴールドマン証券が1672枚、モルガンMUFG証券が1596枚、野村証券が1443枚、日産証券が1420枚だった。
TOPIX先物は、ABNクリアリン証券が2万4073枚、ソシエテジェネラル証券が1万8757枚、モルガンMUFG証券が4404枚、バークレイズ証券が4382枚、サスケハナ・ホンコンが3906枚、JPモルガン証券が3901枚、ビーオブエー証券が3851枚、ゴールドマン証券が2823枚、シティグループ証券が1192枚、UBS証券が1031枚だった。