【災害専門記者・野呂雅之】津波が起きると、火災が発生することは知られていた。1933年の昭和三陸地震は岩手県釜石町（当時）で199戸が津波火災で焼け、93年7月の北海道南西沖地震では奥尻島で190棟が焼失した。古くは、1896年の「明治三陸大津波」で炎上する家屋の錦絵が残されている。

　一方で、特異なケースとも考えられてきた。奥尻島の火災で調査の機運が高まったが、95年1月の阪神大震災の大火に調査・研究の主軸が移ってしまった。

　被災地でがれき撤去が進むと火災の痕跡が失われるため、いち早く調査に乗り出す必要がある。阪神では住宅地図に手書きで延焼範囲を記し、写真やビデオで確認する手法がとられた。

　だが、2011年3月の東日本大震災では津波で建物が流され、がれきや船、自動車などが市街地に散らばって街区や道路を正確につかむことが難しかった。

　東日本の火災を調べた研究者らは津波被災エリアをくまなく回り、住民らから聞き取りもして発生地点を把握。全地球測位システム（ＧＰＳ）の端末を持って延焼区域の外周を歩き、デジタル地球儀「グーグルアース」などを活用して、延焼範囲のＧＰＳ軌跡を地図データと重ね合わせて延焼面積を割り出した。

　その結果、津波火災は青森県八戸市から千葉県旭市に至るまでの約610キロの範囲で159件起き、延焼面積は甲子園球場20個分にあたる計78・4ヘクタールに及ぶことが判明。件数の大半は出火点で、そこから延焼範囲が広がったところもある。

　県別では、宮城99件（62％）、岩手29件（18％）、福島12件（8％）、茨城9件（6％）、青森5件（3％）、千葉5件（3％）。建物火災が4割、車両火災が2割を占めた。

　分析した名古屋大の廣井悠・准教授（都市防災）によると、主な出火原因は①壊れた家屋②ＬＰガスボンベ③自動車--が考えられる。これらが津波で山や高台のふもとに運ばれ、市街地火災に広がったケースが多かった。

　一方、地震の揺れによる火災は212件。東日本大震災では大きな余震が長く広い範囲で続いたため、秋田や新潟、山梨、静岡などでも起きた。

　南海トラフ巨大地震でも津波火災は避けられないとみられるが、被害を減らす手立てはある。「どこに避難場所や津波避難ビルを造ればいいのか。地域ごとに地形を考慮し、地元の人たちと話し合って決めることが重要だ。その際に今回の調査報告を生かしてほしい」と廣井准教授は話す。

■「阪神」で大火の神戸・長田

　阪神大震災で大火に見舞われた神戸市長田区。南海トラフ巨大地震では、兵庫県は最大４メートルの津波が９０分で襲来すると想定する。

　ＪＲ新長田駅南側の真陽地区は震災で５３人が犠牲になった。その後に「防災福祉コミュニティ」ができ、避難訓練を重ねてきた。商店街や木造住宅などが立ち並び、人口約６６００人。高齢化率は３０％を超える。

　津波を想定した従来の訓練では、高齢者や体の不自由な人を１５カ所の避難ビルに誘導する「垂直避難」に力を入れてきた。だが、避難先が津波火災に襲われる恐れがあると北後教授に指摘され、浸水想定区域外に逃げる「水平避難」の訓練に変えた。

　昨年１２月の訓練には地元の小学校や幼稚園の児童ら７６０人も参加。幼児を保育カートに乗せ、浸水区域との境の国道２号に着いたのは４０分後。北に１.１キロ離れた広域避難場所に着いたのは５６分後だった。

　巨大地震では消防隊は６０分で撤退する計画だ。防災福祉コミュニティ本部長の中谷紹公（つぐまさ）さん（６６）は「避難にかかる時間を検証できた。援護が必要な人のいる路地から路地を細かいブロックに分け、誘導担当者を決めて１人でも多くを救えるようにしたい」と話す。

　地震で火災が起きると、研究者が被災地に入り、被災情報を共有しながら調査を進めます。そして、日本火災学会が結果を集約します。阪神大震災では、そうして出来た報告書が各機関の火災データのもとになりました。東日本大震災についても、報告書を見れば火災による被害の全容がわかるようにしたい。

　９３年の奥尻島での津波火災は、火災学会として調査できませんでした。１年６カ月後に阪神大震災で地震の揺れによる大規模火災が起きたからで、津波火災の本格的な調査は今回の東日本大震災が初めてです。

　残ったがれきの状況などから出火点を確かめ、どう燃え広がったのか証言を集めました。論文ではなく、生データで提供することに意味があり、それをもとに出火原因を解明して対策につなげなければいけない。

　原因で目立ったのはＬＰガスボンベと自動車。津波で建物にぶつかって炎上した事例が多く、海水につかった車が燃え上がったケースもありました。メーカーの協力がないと原因の解明は進みません。南海トラフ巨大地震に備え、産業界との連携が重要になります。