書棚やたんす、食器棚に冷蔵庫。家の中は、地震が起きると「凶器」になりうる家具や家電製品であふれている。

　２年前の東日本大震災で、東京都内は最大震度５強の揺れを記録した。東京消防庁が都内の約１２００世帯に尋ねたアンケートによると、２２％が「家具類の転倒・落下・移動があった」と答えた。

　震災でヒヤリとした人が多かったにもかかわらず、対策をしている都民は６割弱にとどまっていることが昨年の調査で分かった。

　一方で、新潟県中越地震や福岡県西方沖地震、岩手・宮城内陸地震などに際して同庁が調べたところ、けがの３～５割は家具類の転倒・落下・移動が原因だった。

　では、どのような対策を取ったらよいのだろうか。

　ホームセンターに行けば家具の転倒を防ぐためのさまざまな器具が売られているが、東京消防庁震災対策課の中野裕光さんは「対策には順序がある」と説く。

　中野さんによると、「まずは生活空間になるべく家具を置かないこと」。家具がなければ倒れてくることもない。衣類や生活用品はクローゼットなど作り付けの家具に収納し、寝室やダイニング、避難通路となる廊下にはなるべく家具を置かないようにする。

　その次に、家具の配置をよく考える。人のいる所に倒れたり、避難通路をふさいだりしないように工夫したい。

　転倒防止は、こうした取り組みをした上で考える。防止器具には壁に固定する金具やベルト式、天井との間に設置するポール式、下に敷くマット式やストッパー式などがある。高齢者や障害者らを対象に、器具への助成制度を設けている自治体もある。

　壁に金具をねじ止めして固定する方法は効果が高いが、壁を傷つけることに抵抗のある人や賃貸住宅で取り付けられない人もいる。その場合、ポール式やマット式、ストッパー式を使うことになる。「家具に合っているか、振動実験をしているかなど商品説明をよく読んで買って欲しい」と中野さんは助言する。

　ポール式は、天井自体が弱かったり、家具と天井との距離が長かったりすると十分な効果が得られない。弱点を改善するため、家具販売の大塚家具はポールの上下に板を付けた器具を開発した。同社商品部の植野隆司さんは「重い物を下に収納し、天井と床、壁の三方を活用してさまざまな器具を組み合わせて使うことが有効です」と話す。

　高層階では、ベッドや水槽といった背の低い家具類も横滑りする危険性がある。壁に固定するなどの「移動対策」が必要だ。

　（吉川一樹）

　巨大地震が起きれば、市町村役場も被災して行政機能がストップし、流通もマヒするおそれがある。被災者は、支援の手が届くまで自力で命と生活をつなぐ必要がある。

　駿河湾から九州東方沖まで続く海底のくぼみ「南海トラフ」で想定される巨大地震の対策で国の有識者会議が５月にまとめた報告書は、食料などの家庭用備蓄は「１週間分以上」確保するよう求めた。

　そんなにたくさんのものを家に収納できない、という声が聞こえてきそうだが、危機管理アドバイザーの国崎信江さんは「特別なものを備蓄するのではなく、ふだん食べているもの、使っているものを多めに買っておく意識でそろえれば、特別な収納場所は必要ない」とアドバイスする。

　必要なものは食料や飲料水、卓上コンロ、簡易トイレ、トイレットペーパー、医薬品、懐中電灯などだ。

　缶詰やレトルト食品は、古くなったものを食べ、新しいものを買い足す。「家庭内流通備蓄」（ローリングストック）と呼ばれる方法だ。水の必要量は、１人１日３リットルが目安。国崎さんは、キャンプで使う浄水器を用意しておくことも薦める。

　ＮＰＯ法人日本防災士会の常任理事、半田亜季子さんは魚の切り身やカット野菜、果物などを密封袋に入れて日付を書いて冷凍し、古いものから食べている。停電しても、数日間は食べられるという。車の中には調理器具や卓上コンロ、水、毛布などを用意している。「備蓄品は分散しておくことが大事です」

　津波や家の倒壊の心配がある時に持って逃げる「非常持ち出し品」も用意しておきたい。必要なのは非常食や飲料水、懐中電灯、笛、応急手当て用品、携帯電話と充電器、携帯トイレ、手袋、ヘルメットなどだ。

　「家族全員分を一つの袋にまとめるのはよくない」と国崎さん。家族それぞれが自分のものをリュックやウエストポーチ、ポケット付きのベストなどにまとめておくとよい。中でも大切なのは応急手当て用品。「生きるためにはまず、けがへの対処が必要」（国崎さん）だからだ。

　持ち出し品も、９月１日の「防災の日」などに定期的に見直す。押し入れにしまうのではなく、家の中の避難経路に置くといい。

　市販の持ち出し品セットもあるが、国崎さんは「まずは自分に何が必要かを列挙し、足りないものを買い足すようにしてほしい」と助言する。半田さんも「防災に必要なのは想像力。自分で考えながらそろえれば道具に親近感がわき、防災がより身近になる」と話す。

　（吉川一樹）

　東京都葛飾区の８６歳の男性が１人で暮らす築３４年の木造住宅は、東日本大震災で大きく揺れた。男性は思わず屋外に飛び出した。

　「地震で家の下敷きになりたくない」。不安を聞いた男性の長女が昨夏、東京都防災・建築まちづくりセンターへ相談。紹介された１級建築士の越阪部（おさかべ）三男さんが耐震診断をすると、雨漏りによる腐食が見つかった。１・０以上必要な評点は０・２３。「非常に強い地震で倒壊する可能性が高い」という判定が出た。

　男性は、家に住みながら２カ月かけて耐震補強をした。１、２階の壁の１２カ所に合板や筋交いを加え、基礎の一部を鉄筋コンクリートで補強した。診断、補強と他のリフォームで約３００万円かかったが、区から１４０万円の助成金が出た。「夜も安心して寝られるようになった」と胸をなで下ろす。

　建物の耐震基準は１９８１年の建築基準法改正で強化された。それ以前の基準で建てられた家は、特に対策を考えた方がいい。一般財団法人・日本建築防災協会の杉山義孝専務理事は「家にお金をかけることは、命と財産を守る意味で大変重要だ」と話す。

　まず耐震診断を申し込む。診断により、建物の弱点を知ることができる。市区町村の窓口で、診断をしている建築士事務所を紹介してくれることが多い。また、同協会のホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｋｅｎｃｈｉｋｕ－ｂｏｓａｉ．ｏｒ．ｊｐ）にも都道府県別に事務所が掲載されている。

　診断方法は業者によって差がある。床下や屋根裏まで丁寧に調べてくれるか確認したい。評点が１・０未満と診断されれば補強を勧められる。補強設計を依頼する業者は、診断をした業者でも、別の業者でもいい。

　木造住宅の場合、耐震補強には▽基礎を補強する▽土台や柱、はりの接合部を補強する▽壁を筋交いや合板などで強くする▽屋根を軽量化する――といった方法があり、商品化された工法、補強材も数多い。同協会は技術評価をした工法をホームページで掲載している。

　費用の目安は、耐震診断が１０万～２０万円、補強設計が３０万円、補強工事で１５０万～２００万円程度。公的な助成金を活用すれば自己負担は軽くなる。冒頭の男性宅の診断と補強設計をした越阪部さんは、「診断と補強は、他のリフォームをする時に一緒にする方がお得です」と話す。

　ただ、高齢者らを狙ったリフォーム詐欺には気をつけたい。杉山さんは「診断、補強設計、工事でそれぞれ契約書を交わしてほしい」と呼びかける。

　（吉川一樹）

　東京都板橋区にある１１階建ての分譲マンションは築４０年。阪神大震災をきっかけに「耐震補強をするべきでは」という声が住民から上がり、２００８年から今年にかけて耐震診断と補強工事をした。

　耐震性能（Ｉｓ〈アイエス〉値）は合格基準の０・６を下回り、非常に強い地震で倒壊または崩壊する危険性が高いと判定された。１階は駐車場でがらんとした空間（ピロティ）になっていたので、２カ所の壁を鉄筋コンクリートで補強。６～１０階の外壁には耐震スリット（すき間）を入れ、柱を粘り強くした。全戸の玄関ドアを耐震ドアに換えた。

　費用は診断から工事まで計約２千万円。区の助成金の条件は満たさなかったが、修繕積立金だけでまかなった。実は工事後もＩｓ値は０・６に少し届かなかったが、管理組合理事長の女性（６２）は「可能な限りの補強をすることで、住民の安心につながった」と話す。

　戸建て住宅と同じく、マンションの場合も耐震診断→補強設計→補強工事と進む。まずは市区町村の窓口に相談を。一般財団法人・日本建築防災協会の杉山義孝専務理事は「マンションの耐震診断には高度な専門性が必要。構造計算ができる建築士事務所に依頼してほしい」。

　建築年以外にチェックすべき点がある。▽上から見た形がＬ字形や細長い形などバランスが良くない▽１階にピロティや店舗がある▽上層階と下層階で構造が異なる▽壁に大きなひび割れがある――場合は耐震性が劣る可能性があるので注意したい。

　補強の工法は、▽壁を増設したり補強したりする▽柱に繊維シートや鉄板を巻きつける▽壁に耐震スリットを入れる▽揺れを吸収する制震装置を付ける▽建物全体を免震構造にする――など。工事費は建物の規模や工法によって数千万円から数億円と幅がある。主に旧耐震基準や避難路沿いの建物を対象に助成金があるので確認しよう。

　マンションでは住民の合意形成が診断・補強のネックになることが多い。現在は大規模な補強工事をするには区分所有者と議決権の各４分の３以上の賛成が必要だが、１１月に改正耐震改修促進法が施行されれば、２分の１以上の賛成で改修できるようになる。

　冒頭の板橋区のマンションでは、全６０世帯が合意したという。診断・補強を支援したマンション管理士の千代崎一夫さんは「管理組合の理事が輪番制で、透明性の高い組合運営をしてきた。住民の多くが建物の状況を知っていて、建物を大事にしていこうという気風が作られた」と成功の理由を話す。

　（吉川一樹）