阪神大震災で１階部分が崩れ、傾いたマンション＝神戸市東灘区

　２０階程度にあたる高さ６０メートルを超える超高層ビルは全国に約２５００棟あり、そのほとんどが東京、大阪、名古屋に集中する。大地震が起きたとき、どのようなことが起きるのか。

　東日本大震災では、震源から８００キロ離れた大阪市にある５５階建ての咲洲（さきしま）庁舎も最大２・７メートル、１０分以上も揺れ続けた。長周期地震動と呼ばれるゆったりとした揺れだ。軟らかい地盤で増幅され、長時間続く。

　東京理科大の永野正行教授（地震工学）は、関東と関西の２４階建て以上のマンション計２２棟の住民に東日本大震災時の状況についてアンケートを実施。９６８人から得た回答を高層、中層、低層に分けて分析した。

　関東の高層階では７割が「揺れにより自分の意思で行動できなかった」「立っていることができなかった」と回答。「遊園地の海賊船に乗っているような揺れ」「船室にいるような揺れが２０分ほど続いた」など、高層階ほど水平方向のゆっくりした揺れが長時間続き、家具などの転倒やテレビやパソコン、花瓶などの落下が多くあった。

　地震のけがの原因の多くは家具の転倒や落下。永野教授は「今回の調査でも半数以上が家具の固定をしていなかった。超高層の建物では、家具やオフィス機器などの固定がより重要になる」と話す。

　一方、低層では半数以上で壁紙や内装材の亀裂などが見られた。７割の人が「ギシギシ」「ミシミシ」などと建物がきしみ、内装材が壊れる音を頻繁に聞いていた。高層ほど大きく揺れていないにもかかわらず、多くの人が音による恐怖感を強く抱いていた。

　高層マンションに欠かせないのはエレベーター。日本エレベーター協会によると、地震の揺れを感知すると最寄り階に自動停止するが、震度４より大きな揺れの場合、故障などがなくても点検を受けるまで復旧できない。数多く停止すれば、復旧まで時間がかかる。階段の上り下りが困難な人が孤立化するおそれがある。

　東京都中央区が、東日本大震災で区内の分譲マンション２５３棟を対象にした調査では、８割近くが自動停止や故障で動かなくなった。震災当日に復旧したのは４分の１。数日から１週間以上動かなかった例もある。

　夕食の食材がなく非常階段で１階まで移動した３５階の住人は、理科大のアンケートで「下りるのに１０分、上るのに２１分。高層難民の経験をした」と回答した。

　飲料水（１人１日３リットル）は最低でも３日分、可能なら１週間分の備蓄のほか、ガスコンロや懐中電灯などライフラインの停止に備えた用意を個人でしておくべきだ、と専門家は指摘する。

　全国に約６０１万戸ある分譲マンションのうち、１９８１年以前に建てられた旧耐震基準のマンションは約１０６万戸。旧耐震のままでは将来の大地震に耐えられないのか。

　　■ バランスに注意

　日本建築防災協会の神田重信・専務理事は「旧耐震がすべて危ないということではないが、構造上のバランスが悪いマンションは耐震診断をした方がいい」と指摘する。国土交通省のマニュアルによると、バランスの悪いマンションとして、Ｌ字形やコの字形▽上層と下層で構造が異なる▽細長い形▽１階に駐車場や店があり壁が抜けている（ピロティ形式）――などがある。

　診断で耐震性能を示す「Ｉｓ値」０・６未満が改修の目安だという。ただ、耐震診断も図面と現況を確認する簡易なものから、コンクリートに穴をあけて強度を確認するものもある。

　耐震化には、改修か建て替えかの選択があるが、一般的には改修の方が費用が抑えられる。ただ、改修も壁や柱の補強から制震、免震装置の設置まで様々だ。建物の大きさなどにもよるが、改修には数千万～数億円かかるのが一般的だ。費用に見合った効果が得られるか、住みにくくならないかも考え方針を決めることになる。診断や改修費用の助成をする自治体もあるので、まずは自治体などに相談して、専門家に依頼した方がいい。

　　■ 過半数の賛成で

　マンションで常に必要になのが住民の合意づくり。東日本大震災の被災マンションでも、意見がまとまらず、改修や建て替えに手間取った例が目立った。

　大規模な改修工事には４分の３以上の賛成が必要だが、昨年の法改正で耐震性不足と行政から認定されたマンションは過半数の賛成で改修ができるようになった。全員の合意が必要な建物と敷地の一括売却も、今年１２月末からは、耐震性不足と認定されれば８割の賛成でできるようになり、選択肢が広がる。

　東日本大震災では、仙台市などのマンションで、受水槽の破損や地盤沈下による配管の損傷でライフラインが途絶え、日常生活に大きな支障がでた。

　マンション管理支援ネットワークせんだい・みやぎの調査によると、住民が避難したマンションの３割がライフラインの停止が理由だった。ライフラインの復旧までの日数は、電気は７割が３日以内に、都市ガスは７割が１カ月以内だった。外壁が落下した例もあり、通行人がけがをする恐れへの配慮も必要だ。（北林晃治）

工学院大学教授
久田嘉章さん

　大地震では火事が起きなければ、マンションからすぐ逃げる必要はない。多くのマンションでは、壁に亀裂が入っても、床が傾いたり、柱の中の鉄筋が曲がったりしなければ、倒壊するようなことはない。人が集まる都市部では自宅待機が原則だ。

　住人の無事を自分たちで把握することも忘れてはいけない。お年寄りや障害者とどう連絡をとるか。集合場所や連絡方法を事前に管理組合で確認しておく必要がある。

　大地震が起きると、出血や骨折ぐらいでは医療機関で治療を受けられないかもしれない。けが人が出ても、可能な限りその場で応急対応する。担架の保管場所や使い方、高層階でけが人が出た場合の搬出など、訓練をしておくべきだ。

　エレベーター内に閉じ込められるのを防ぐには、揺れを感知したら、全てのボタンを押し最寄り階への停止を試みる。閉じ込められた場合の脱出や救出方法も調べておいた方がいい。

　災害時に重要なのは人と人とのつながり。入居者や地域住民の人間関係が基本となる。普段から祭りや防犯活動などに参加し、顔見知りになり、いろんな知識や技術をもった住人がいることがわかれば、非常時に互いに頼れる。

　水や食料などの備蓄は、個人でも必要だが、管理組合でも相談しておくべきだ。マンションや地域の防災力を高めることは、マンションの資産価値を高めることにもつながる。