2023年01月31日
佐藤塾の講義は社会保険科目に入っていきます。
「労働科目が終わり、インプット学習の半分が終わった。やれやれ。」と思っている方もいらっしゃることでしょう。
ただ、合格するためには労働科目よりも、社会保険科目の方が重要度が明らかに高いので、これからの学習が大切です。
例年、「労働科目は自信があるけれど、社保（特に年金）が苦手だ。」という方よりも、「社保（特に年金）はかなり学習したので何とかなるけれど、労働科目の方が心配だ。」という方の方が圧倒的に合格しています。
なぜならば、他の受験生との差が付く科目が社会保険科目であり、特に、健保、国年、厚年だからです。
次の表は、令和4年度本試験択一式の正答率の表になります。
左側の表が労働科目、右側の表が社会保険科目となっていますが、ここでは「佐藤塾集計全体の正答率」と「合格者だけの正答率」とその2項目の正答率の差（乖離）を示しています。
たとえば、この表の左上の労働基準法の問1の場合には、「全体の正答率」は89％で、「合格者だけの正答率」は90％となり、1％だけしか差がついていないことが読み取れます。
「合格者正答率」と「全体正答率」の乖離が大きい問題ほど、合格者と合格できなかった人の差が付いた問題といえますから、そこがきちっとできていれば合格が近くなることがわかります。
そこで択一式全70問の中で乖離が大きい問題を拾い出してみました。
令和4年度本試験の場合には、指標を「合格者正答率」と「全体正答率」の差が19％以上あり、かつ、「全体正答率」が65％未満のものとし、それを拾い出すと、全部で10問ありました。
（「全体正答率」が65％以上を排除しているのは、あまりに易しい問題で差が付いたとしても、その問題は元々、基本事項である可能性が高く、その問題は当然に身につけておかないといけない問題とされるため、合否の差が付いた問題として抽出して、そこを中心に学習をするという意味をなさなくなると思われるためです。）
この指標となる乖離が19％以上のものを、表の左側に①～⑩の突起を出して太実線で囲んでいます。
これを見ると、労働科目は全部で4問、社保科目は全部で6問あり、社保科目で差が付いた問数が多いことが読み取れます。
続いて、難問の数をみていきましょう。
ここでは、全体正答率が30％未満の問題を難問としていますが、労働で5問、社保で1問あり、労働科目に多くみられます。
準難問はどうかというと、労働が7問、社保が9問あり、難問とは逆に、社会保険科目の方に多くみられます。
（準難問とは、全体正答率が30％以上50％未満の問題を指しています。）
難問と準難問の意味合いですが、平たく言うと、難問はどんなに勉強しても正解するのが難しい問題であり、準難問は、学習次第では得点できることを意味します。
すなわち、労働科目は、どんなに一生懸命学習しても正解できない問題が多いのに対し、社会保険科目は学習次第では得点できる問題が多いことを意味します。
したがって、合否を分けた問題が社会保険科目に多いことと、難易度からしても、社会保険科目の学習を綿密にしていけば取れる問題が社会保険科目に多いことが読み取れますので、それだけ社会保険科目に力を入れた方がよいことになります。
このような傾向は、過去の本試験に関しても、同様の傾向にあります。
実は過去10年の本試験すべてにおいて、合否を分けた問題は社保の方が多く、逆の年は1年もありません。
むしろ、過去の本試験の方が、合否を分けた問題が社会保険の方に明らかに偏っているという年が多いくらいです。
これらのことから、社会保険科目の学習が合否を左右するといっても過言ではありません。
ということは、今までの学習があまり捗っていなかったとしても逆転のチャンスがあり、逆に、今までの学習が上手くいっていたとしても、うかうかすると抜かされてしまう可能性があるということになります。
気を引き締めて頑張っていきましょう。
「労働科目が終わり、インプット学習の半分が終わった。やれやれ。」と思っている方もいらっしゃることでしょう。
ただ、合格するためには労働科目よりも、社会保険科目の方が重要度が明らかに高いので、これからの学習が大切です。
例年、「労働科目は自信があるけれど、社保（特に年金）が苦手だ。」という方よりも、「社保（特に年金）はかなり学習したので何とかなるけれど、労働科目の方が心配だ。」という方の方が圧倒的に合格しています。
なぜならば、他の受験生との差が付く科目が社会保険科目であり、特に、健保、国年、厚年だからです。
次の表は、令和4年度本試験択一式の正答率の表になります。
左側の表が労働科目、右側の表が社会保険科目となっていますが、ここでは「佐藤塾集計全体の正答率」と「合格者だけの正答率」とその2項目の正答率の差（乖離）を示しています。
たとえば、この表の左上の労働基準法の問1の場合には、「全体の正答率」は89％で、「合格者だけの正答率」は90％となり、1％だけしか差がついていないことが読み取れます。
「合格者正答率」と「全体正答率」の乖離が大きい問題ほど、合格者と合格できなかった人の差が付いた問題といえますから、そこがきちっとできていれば合格が近くなることがわかります。
そこで択一式全70問の中で乖離が大きい問題を拾い出してみました。
令和4年度本試験の場合には、指標を「合格者正答率」と「全体正答率」の差が19％以上あり、かつ、「全体正答率」が65％未満のものとし、それを拾い出すと、全部で10問ありました。
（「全体正答率」が65％以上を排除しているのは、あまりに易しい問題で差が付いたとしても、その問題は元々、基本事項である可能性が高く、その問題は当然に身につけておかないといけない問題とされるため、合否の差が付いた問題として抽出して、そこを中心に学習をするという意味をなさなくなると思われるためです。）
この指標となる乖離が19％以上のものを、表の左側に①～⑩の突起を出して太実線で囲んでいます。
これを見ると、労働科目は全部で4問、社保科目は全部で6問あり、社保科目で差が付いた問数が多いことが読み取れます。
続いて、難問の数をみていきましょう。
ここでは、全体正答率が30％未満の問題を難問としていますが、労働で5問、社保で1問あり、労働科目に多くみられます。
準難問はどうかというと、労働が7問、社保が9問あり、難問とは逆に、社会保険科目の方に多くみられます。
（準難問とは、全体正答率が30％以上50％未満の問題を指しています。）
難問と準難問の意味合いですが、平たく言うと、難問はどんなに勉強しても正解するのが難しい問題であり、準難問は、学習次第では得点できることを意味します。
すなわち、労働科目は、どんなに一生懸命学習しても正解できない問題が多いのに対し、社会保険科目は学習次第では得点できる問題が多いことを意味します。
したがって、合否を分けた問題が社会保険科目に多いことと、難易度からしても、社会保険科目の学習を綿密にしていけば取れる問題が社会保険科目に多いことが読み取れますので、それだけ社会保険科目に力を入れた方がよいことになります。
このような傾向は、過去の本試験に関しても、同様の傾向にあります。
実は過去10年の本試験すべてにおいて、合否を分けた問題は社保の方が多く、逆の年は1年もありません。
むしろ、過去の本試験の方が、合否を分けた問題が社会保険の方に明らかに偏っているという年が多いくらいです。
これらのことから、社会保険科目の学習が合否を左右するといっても過言ではありません。
ということは、今までの学習があまり捗っていなかったとしても逆転のチャンスがあり、逆に、今までの学習が上手くいっていたとしても、うかうかすると抜かされてしまう可能性があるということになります。
気を引き締めて頑張っていきましょう。
syarousisikenn at 19:30│コメント(0)
