IKEBANA　／社会毒《リスク》を避けたい

内海　聡
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情報メモ：
健康であるということ

健康でないことこそが人間として当然である。

人間は常に不調を感じ、愚痴をこぼし、その不調と付き合いながら自然に生き死んでいくものである。

代替療法者などの場合特に多いが、

自然療法という名の不自然治療に準じていればとってもハッピー、体調が良いなどという人がいる。
しかしそれは本当の意味で自然なのか私は大いに疑問である。

自分自身で考えても私はいつも体の不調を感じている。と思ったらそれを忘れていて、また思い出したように不調を感じる。

理想的な健康体などというものは何処にも無い。

現代の人々は健康じゃなくても、生きてればいいやとはとても思えないのである。

それ自体が洗脳されているということに気付かない。
それが医療化を生み医原病を生みさらなる不健康をもたらす。

健康であるということは、体の何らの症状がないことだと考えている人が多いようだ。

しかし私に言わせればそれはおかしいと思う。
その症状はあなたのセンサーそのものであり、生きている証明そのものである。
その症状を愛さねばならない。
それを治そうと思うからこそ医学の奴隷になる。

医学でなくても何か治療しなくてはと思うことになる。

健康ばかり追い求めるからこそ、色んな商法が生まれ詐欺も発生する。

本来治療の目的は病院を卒業することにあり、その不調が自然であると悟ることにこそある。
＜医学不要論より抜粋＞

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内海　聡
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情報メモ：
永続的にマスクをする社会にあなたは逆らえるか？

２０２１年に上梓した『医師が教える新型コロナワクチンの正体』という著書のなかで私は、新型コロナウイルスワクチンのリスクとして「おそらくたくさんの人が亡くなります。それ以上に『ヤバい』状況が生み出されていくでしょう」と書きましたが、すでにそれがはじまっているといえます。

たとえば、「ヤバい状況」のひとつとして、

人間の遺伝子のなかにDNA RNAなどのたんぱく質が組み込まれていく可能性があることも否定できません。
人間の遺伝子が本当に影響を受けないかどうか確認すべきなのにしていないということは、人間遺伝子の根底的破壊につながるとも考えられる重大な問題です。

ほかにも、ウイルス断片のたんぱく質を自らがつくり出すことで、

常時ウイルスを飼っているかのような状態になり、永続的に新型コロナウイルスが周囲にいるように錯覚させることができます。
ワクチン、副作用、シェディング、ＰＣＲ、感染拡大の錯覚という負のループです。

これが、どう「ヤバい」かというと、

ワクチンを打たれ続け、自粛をうながされ、すべて感染症対策のためといううたい文句で片付けられてしまうことです。
戦前の「お国のため」というのと全く同じですね。

そうやって、人類は奴隷化された環境に置かれ、そのなかで自分たちを助けてくれる、わかりやすい擬似ヒーローや快楽だけを求めるようになるのでしょう。
それが２０２５年に滅亡する日本の現状なのです。

我々は一人に過剰な期待をするのではなく、自分たちで不条理と戦っていかねばなりません。

新型コロナワクチンに関しても一つの流れができてきたので、最後にご報告しておきます。

２０２２年１０月２０日にワクチン被害者「繋ぐ会」が立ち上がりました。
【目的】として次のことがかかげられています。そのまま引用させていただきます。

●被害者が共に手を取り励まし支え合うこと。
●集団訴訟にむけて立ち上がること。
●そしてワクチン被害者をこれ以上増やさない為に訴え続けること。です。
●現在はワクチンで身内を亡くされた遺族の方の参加が可能です。
●入会金など一切ありません。泣き寝入りせず、こちらにご連絡を。

567kyusai.com

この会は新型コロナワクチンが原因で死亡したと推察される１３０名が集結し、８名の遺族が東京駅カンファレンスセンターに集結して記者会見も行われました。
潜在的な新型コロナワクチンの死亡者はこんな数ではありません。
今後も増えていくと予想されますが、コロナワクチン被害者駆け込み寺の鵜川和久代表、青山雅幸弁護士、ナカムラクリニックの中村篤史院長を中心にまとめていただき、国や社会の風潮に風穴を開けていけるか、私としても陰ながら応援していきたいと思っております。
＜2025年日本滅亡説より抜粋＞

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内海　聡
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情報メモ：
コロナ後の世界――これから先に起こりうること

そもそもワクチンがそんなに有効なら、とっくに新型コロナウイルスの騒動は終了しているべきでしょう。

はじめの頃は感染者が１００人単位で出ただけで大騒ぎだったのに、今は千人単位で増減していてもスルーという、いろいろな意味で混乱した状態が続いています。

では、この先、考えられることとしては、どういったことが挙げられるでしょうか。

まず、新型コロナウイルスのワクチンを打った人は、タイムラグはあれどもさまざまな病気になっていくと予想できます。
不妊やアレルギー、脳障害や神経障害は当たり前としてもっと重大な病気が現れる可能性があります。

もはやそれは数字レベルでは証明されつつあります。

厚生労働省が発表している人口動態調査で、2022年の10月後半新情報を発表しています。

２０２１年自体が２０２０年と比べて超過死亡者数が約６８０００人くらい多いという、史上まれにみる死亡者数だったわけですが、２０２２年１～３月の死亡者数（速報値）は、その２０２１年同期に比べても約４万人近く多い（３万８６３０人）わけです。

これはすさまじくヤバい数字なわけです。

同期間の新型コロナウイルス感染者の死亡数は１万人以下（９７０４人）で、増加分を大きく下回りますし、そもそも新型コロナ死亡者数自体が信じられないことは、拙著に書いてきた通りです。

しかし１０月に発表されたデータによると、８月の死亡者数が昨年比で17,845人増加しています。

これは戦後最高の死亡者数を更新中ともいえ、とてもではありませんが新型コロナなどでは説明できません。

この二年で普及させていったワクチン以外に、原因を見つけることが困難な状況です。

もし加えるとすればシェディングの影響も、数字に加味しなければいけないかもしれません。

もちろん私がこれまで散々述べてきた、たくさんの社会毒の普及も原因として挙げられるでしょう。
福島放射能の影響は五年後くらいから顕在化していきますが、１０年たった今ではどれほどの病気を作っているのか見当もつきません。
これらが混ざり合った結果、すさまじい超過死亡の上昇が作られているのだと考えます。
＜2025年日本滅亡説より抜粋＞

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内海　聡
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情報メモ：
シェディングについてどうとらえるか？

打った人への傷害性が恐れられているワクチンですが、2021年後半からシェディングという言葉が注目されるようになりました。

これは他のワクチンでも見られうることですが、たとえばインフルエンザワクチンはインフルエンザウイルスを呼気から排出し、ある論文では6倍に及ぶことが分かっています。

ワクチンを打った人が感染症状を広げているという理屈です。

そういう事例や論文は多数あるため、新型コロナワクチンもそのような状態を作る可能性はありました。
ファイザー社の書類にも、ワクチンを打っていない他者に影響を与えることが書かれているなど、陰謀論では片づけられない問題です。

「新型コロナワクチンの正体」を記した２０２１年春の段階では、「怖い」「怖くない」の両面の立場に立って様子を見てきましたが、どうもその後の世界の情報および現実に観察される事象では、シェディングの問題は確実になってきたかと思います。
＜2025年日本滅亡説より抜粋＞

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【第９回WCH超党派議連】禁句連発…コレは絶対テレビには流れません…削除される前にすぐ見たほうが良いです/ 衆議院議員会館 /2024 /7/25 深田萌絵/ 我那覇真子/神谷宗幣/吉野敏明/林・・・

https://youtu.be/PIlNX9lxGpI?si=fP0mh5NKx77y9ALJ

「医学を戦争の武器に使う」
「大同一致しないと日本は来年の疾病Xによって滅ぶ可能性が、日本人が殲滅される」




まなびばチャンネル
00:00 - ハイライト
01:28 - 川田龍平
03:01 - 神谷宗幣
03:57 - コ◯ナだと労災認定100%
05:26 - 佐々木みのり
08:12 - 深田萌絵
10:45 - 田中陽子
13:45 - 我那覇真子
15:12 - 村上康史
16:06 - 吉野敏明
16:21 - 高崎圭悟
16:46 - 井上正康
18:22 - 林千勝

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作品をご覧いただきありがとうございます！

庭でかき集めた花たちをぼさっと挿しただけの作品、因みに我が家の庭の花ではないです、こんなに切り取ると庭にほぼ「花ゼロ」になっちゃいます。





情報メモ：
●トランプと今後の世界／2024年7月17日 　　田中　宇
https://tanakanews.com/240717trump.htm
●トランプへの銃撃／2024年7月16日 　　田中　宇
https://tanakanews.com/240716trump.htm
●習近平がウクライナの停戦を仲裁しそう／2024年7月9日 　　田中　宇
https://tanakanews.com/240709ukrain.htm

内海　聡
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情報メモ：　２記事目です。
スーパーシティ法案の恐ろしさ ②

このように、日本は世界の真似をしてスーパーシティ構想を進めようとしていますが、実際に海外ではどうなっているでしょうか？

たとえば、

中国では街中の監視カメラで何か異常があった場合、自動で警察に通報されます。まるで犯罪前に捕まることをテーマにした映画のストーリーさながらです。

じつは、スーパーシティ法案可決の後押しとなったのが2025年に開催する大阪万博のようです。こんなところでも話はつながっているのです。

さて、スーパーシティ法案の何がおそろしいかというと、

▼人々の個人情報が同意なしに収集されるリスクがあるからです。
▼しかし法案が成立した時点で、住民の意思表示や同意については具体策が設けられておりません。
▼要するに好き勝手ができるうえ、国民が意思表示なんて忘れてしまうことを見込んでいるといえるでしょう。

そもそも２０２２年秋の段階で、政府はコロナ茶番と統一教会ニュースに紛れて、マイナンバーカードシステムと健康保険証の一体化を表明しました。

▼この意図は健康保険証と紐づけすることで国民の健康情報も管理し、超管理主義社会をつくりたいものにほかなりません。
▼ちなみに２０２２年3月からは、預貯金口座の情報をマイナンバーとともに登録する「公金受取口座登録制度」も開始されています。
▼そういえば、改正感染症法とマイナンバーもくっついていましたね。

日本中でマイナンバーについて批判が噴出していますが、それは住所や生年月日などの個人情報だけでなくお金や健康情報も誰かにたれ流される可能性があるからです。

そんなことはないと国や大企業は述べるかもしれませんが、これまでどれだけ情報の流出や利用がニュースになったかを考えてみてください。これは、むしろ流出することが前提で進めているのだと知らなければいけません。

また、この法案には「国の機関等に対するデータの提供の求め」、「地方公共団体に対するデータの提供の求め」と書かれてあります。義務とまではなっていませんが、マスクを全員している日本ですから、さっさと提供してしまうのではないでしょうか。
こうやって日本の完全奴隷化と国の消失は進んでいくのです。

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内海　聡
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情報メモ：　１記事目です。
スーパーシティ法案の恐ろしさ ①

国外の条約や協定ではありませんが、日本を徹底管理し植民地化させる別の法律についても考えてみましょう。2020年5月27日、スーパーシティの実現を建前に「国家戦略特区法改正案」、通称「スーパーシティ法案」が参院本会議で可決されました。

規制緩和や特例措置という建前のもと、「国家戦略特別区域法」を大幅に改定しました。

その中身はIT技術や新技術を日本に都市で実践し、最先端都市を作り上げることを目指しているとされます。だからその名の通り、これは「スーパーシティ構想」です。このスーパーシティ構想を実現するために、国家戦略特別区域を利用することにしたのです。

国家戦略特別区域とは、

経済特区のことで競争力の向上を求めています。

一般的には国家戦略特区では
　　「解雇ルール」
　　「労働時間法制」
　　「有期雇用制度」
の三つの雇用ルールが見直されました。

ここまで言うといつも通りいいことのように錯覚するかもしれませんが、そうは問屋がおろしません。

雇用制度の改革と銘打っていますが、家事支援の外国労働者などこれまで例外的にしか認められていなかった外国人労働者の雇用を一気に拡大されます。
これは効率しか考えず、労働者は実質的に奴隷ととらえている大企業としてはうってつけです。

そしてこの改正案が真に狙うところは、

外国人労働者が低賃金であることを逆利用し、日本人の賃金も外国人労働者に合わせていこうとする流れなのです。

このことは竹中平蔵もツイッターでつぶやいていましたね。賃金を同じにしようというと良いことをいってるようなそぶりができますが、彼が画策していたことも元々パソナとつるんでいる大阪都構想でしたから、意図も透けて見えようというものです。

そして労働自体も外国頼りとする一方、ビッグデータやIT管理、AIなどを利用していくのがスーパーシティ法案の真の狙いです。

実はこの改正案には恐ろしい内容がいくつも含まれています。

たとえばビッグデータ。

日本で一番ビッグデータを持っているのは公共組織、公務員組織、保険組織、地方公共団体などですが、このデータをデータ連携基盤整備事業者への提供を可能としています。これではデータをどう使われるかわかったものではありません。

一応、自治体議会での承認と住民の合意が必要となっていますが、これまでの国の経緯を見ればどうとでもできることはわかるでしょう。

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内海　聡
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情報メモ：　４記事目です。
日本のヤバい法律改正

日本のヤバい法律改正を2つご紹介します。

■１つ目は「プロバイダ責任制限法改正」、難しく聞こえますが通称「SNS法」です。

それは何かと言うと、

誰かが何か悪口を言ったらすぐに誹謗中傷とい扱いにもっていきたい、言論統制したいんだけども、それを提供（プロバイダ）側、に「もっとちゃんとやれよ」と色々な義務を背負わせる、そういう法律です。

一見するといい法律のように見えますが、

これが成立すると、匿名の例えば詐欺師や国会議員あたりの悪口書いてるアカウントも、一回で情報開示請求もでき、下手すると消されます。完全に「SNS言論弾圧法」という内容になっています。

みなさんの黙らなければならない時期はもう間もなくやってくるということです。

非常に巧妙かつ権力者の隠れ蓑になる法律なので、私は大きく反対しなきゃいけないと思います。ぜひ皆さんで興味を持っていただきたいです。


■２つ目は放送法改正、通称「NHK法」です。

一言でいうとTVを持っていなくてもスマホを持っていればNHK受信契約対象になり、受信料を徴収するための法律です。

また、NHKのネット配信を流すもの自体も限定するということになっているので国民の知る権利を部分的には奪うような内容にもなっています。

一方で、テレビをお持ちでない方について、スマートフォンやパソコンを持っているだけでは負担の対象にならない。改正法では、例えば、アプリのダウンロードやIDの取得など一定の操作を行って、配信を受け始めた方を対象としており、詳細については、NHKにおいて検討を進めているところです。
とNHKはいうのですが、これまでウソと強制徴収でやりたい放題やってきたNHKですから、私は信用することはありません。

NHKの問題を色々言ってる人もいますが、カモフラージュで結局NHKの権力が広がるようになっている、そんな内容だと思います。
SNSも規制され、受信料も払わなくてはならない。

もし私の読み通りだと嫌とか言っても駄目なわけですよ。
この法律に対しても興味を持っていただければと思います。

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内海　聡
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情報メモ：　３記事目です。
売られていく不動産

新型コロナ以降、東京も地方も沢山の会社、お店が倒産しました。東京の商工リサーチの調べでも2022年の方が2021年よりさらに倒産した結果になっています。

この小さい日本の会社、お店を潰すという事が政治レベルでは既定路線であり、そうしなくてはいけなかったという事を考えなくてはいけない。

店や会社が倒産すると中国人などの外国人が土地やビル、店や会社を二束三文で買い叩く、そういうことが常態化しているのです。

これはいわゆる外国人が、もう本当に日本人はバカだから今が買い時！という感じで買い漁りに来てる感じです。

▼本来他の国だったらこんな場合、当然保護政策をとり、国民に補助があったり守ったりするなど色々な手段を講じます。
▼そもそも国というのはそういうものです。
▼国をきちんと守るように努力し、仕事してもらうために国民は税金を払っています。
▼今はそれを全くしない完全な売国政府、売国議会になっているのです。

私は不動産のテナント等を借りる為に探しに行くことがあります。以前探しに行った時の最後の候補の３軒のテナントは中国人、中国人、韓国人、と全て外国人のオーナーでした。

公式のデータではないかもしれませんが、東京の不動産会社の専門家からコロナ以降、オーナーが外国人である不動産会社が３分の１を超えていると聞きました。

そんな会社は外国人に不動産を売ったり仲介したりが当然しやすいです。外国人も日本人の会社に行くよりもそういう会社に行った方がいい。そしてそういう不動産の情報は、その界隈では当然基本的にオープンに共有されながら扱われているので、情報が筒抜けで好き勝手に買えるみたいな感じになっているのです。

もうそれは不動産に限らないと思います。

日本は貧困国で普通のものも安いから、海外から買いに来る。これから滅ぶと思っているから今のうちに買っておこうと色んななものを買いに来る人が増えているのです。

しかし、不動産や土地は国や町を支える上で大事なものです。

服を買うのとは訳が違います。
だから今のような状況は、本当にお先真っ暗だと言えると思います。東京都は東京都民を守る気はなく、東京都民より一般の外国人の方が地位が高い。東京都の政治をそんなふうに持って行っている状況にこそ一番の問題があります。

とにかく日本人は本当に奴隷だと思われてる。日本人のお金なんかも全部外国人に回るようになってるということで、皆さんもう少し怒って徹底的に反対してほしいなと言う風に思っている毎日でございます。
是非皆さんぜひ調べてみてください。

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