－私自身はつい最近まで知らなかったが、藤井厳喜（ふじい・げんき）氏、国際政治学者でハーバード大学大学院で博士号を取得した米国通のようである。最近ではすっかり“お気に入り”になってよく視聴している「大紀元エポックタイムズ・ジャパン」動画の広告に頻繁に登場し、日米、米中、中台関係などの真実について目から鱗の話をしており、注目するようになったのである。その藤井厳喜氏が、「今回の大統領選で最終的に中国共産党によって買収された男（バイデン）が大統領になるのか、中共と戦いアメリカ＆世界の自由と民主政治を守ろうとしている男（トランプ）が大統領になるかで、世界史の流れはガラッと変わる。特に日本にもの凄い影響がある」と力説しておられる。トランプとバイデン、どっちがどうかは賢明な読者にはとうにお分かりかと思うのでここではあえて繰り返さない。また日本にとってどんな影響があるのかについて後半で述べておられる。たった６分ほどの動画なので是非ご視聴いただきたい。つまるところ、日本に強い影響力を持つ国はアメリカと中国なのである。これまで日本は、程よい両国とのパワーバランスを保ってこられた。が、ケント・ギルバードがどこかの動画で「中国に金玉を握られている」と言っていた（すぐに「この表現が不適切なら後で編集でカットしてください」と言った）バイデンが仮に次期大統領にでもなろうものなら、日本は中共の植民地国家になりかねないのである。中学時代から『水滸伝』『三国志』を愛読してきた私は、中国は好きな国である。が、今回の大問題のドミニオン社の７５％の株は中共系中国企業が有しているという。バックドア付きドミニオン不正集計システムを奥から中共政府の息のかかったハッカーたちが操作することなどたやすかったのである。話は違うが、毛沢東時代、８０００万人もの中国同胞を殺戮したと言われている。一党独裁下、国民の監視や弾圧は当たり前、ウイグル自治区や法輪功の人々の臓器を抜き取って売買しているという話もある。中国共産党は“人類の敵”との認識を新たにしている。トランプ革命によって米国が本来の「アメリカ共和国」として甦りつつあるのと同様、中国も中共が崩壊しより良き「中国共和国」として甦ってもらいたいものである。　（大場光太郎・記）－

【ダイジェスト版③】日本人がトランプの行く末を注目しなければいけない、たった1つの理由

藤井厳喜の『ワールド・フォーキャスト』

○監修・解説：藤井厳喜

1952年東京都生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。ハーバード大学大学院政治学博士課程修了。国際政治学者として活躍中。未来を的確に見抜く力は国内外の専門家から高く評価されている。時には、国連集会に派遣団として参加したり、1999年には米ブッシュ政権との架け橋として、リチャード・アーミテージ元米国務副長官、ロバート・ゼーリック世界銀行総裁（共に当時は民間人）らに掛け合い、外交の裏側を取り仕切るなどの国際的・政治的な活動も行ってきた。


　著書に『日本人の知らないアメリカの本音』『米中新冷戦、どうする日本』『希望の日米新同盟と絶望の中朝同盟』『太平洋戦争の大嘘』等多数、翻訳書にブッシュ・ジュニア米大統領の自伝、『ジョージ・ブッシュ 私はアメリカを変える』などがある。

（転載終わり）